住宅ローンを利用しないとは入れない「保険」があります。
ご存じの人も多いかと思いますが、
「団体信用生命保険」
略して団信（だんしん）の事です。
逆に言えば住宅ローンを組んだ方にしか加入できない
仕組みの保険です。

住宅ローンの返済期間内に死亡した場合や
高度障害が発生した場合、ローンの残債を免除してくれる
大変心強い仕組みです。

家系で、癌や脳卒中の可能性がある方には
是非とも加入すべき保険だと思います。

今回はその団体信用生命保険についての
お得な情報とメリットをお伝えします。

団体信用生命保険に加入するべき理由

保険会社の取扱う保険が火災保険だけではないように、
団信にもさまざまなオプションがあり、金融機関によって内容も異なります。
中には通常の保険よりも有利になる保険もあるのです。

結論からすると、

団信に追加することができる、
「3大疾病特約」は
一般的ながん保険や3大疾病保障保険と比較して、
保障内容と費用のバランスが優れているのです。

3大疾病特約とは、
「がん」
「脳梗塞」
「心筋梗塞」
です。

住宅ローンを組む際には金利や返済額に意識が向きがちですが、
団信は数千万円の保険でもあるので、

ローンを組んで家を買う予定の方は
リスクヘッジの為の保険にも加入することを
意識した方が良いと思います。

3大疾病特約はお勧めの特約

団信の特約には、新規の住宅ローン契約時に加入する事ができます。
それ以外ではローンの借り換えや、
住宅の買い替えタイミングでも加入することができます。

又、基本途中加入はできないので、
契約時に加入がお勧めです。

ちなみに
団信の加入はフラット35を除いては強制になっています。
団信無しのローンはハイリスクであるため、
フラット35でも団信と住宅ローンはセットで考える事が得策であると考えます。

すでに説明したとおり、
団信には特約（オプション）の追加が可能です、
最も多いのが3大疾病特約です。

再度、3大疾病特約とは、
「がん」
「脳梗塞」
「心筋梗塞」

上記の３つが対象となります。
特約に加入すればこれらの病気を発症した際、
ローンの返済が不要となるのです。

3大疾病特約とほぼ同じ内容の保険は
「3大疾病保障保険」
「特定疾病保障保険」
として生命保険会社で取り扱われていますが、
コストパフォーマンスが
住宅ローンの団信特約がずっと高いのです。

フラット35の特約付きと無い場合の差額

フラット35では
「新3大疾病付機構団信」
という名称で団信の特約を提供しています。

金利として0.24％上乗せされることになりますが、
現時点の金利で3大疾病保障保険の有無で
それぞれローン返済額を計算すると以下のようになります。

借入額4000万円 返済期間35年 金利1.36％
（2018年1月）

3大疾病保障保険無しの場合
 毎月の返済額 11万9749円 返済総額 約5029万円

3大疾病保障保険有りの場合
 毎月の返済額 12万4443円 返済総額 約5226万円

4000万円のローンを組んだ想定で比較すると
毎月の返済額の差は4694円、
これが4000万円分の3大疾病保障保険に加入した場合の保険料。

金利上乗せの為、
通常の保険と違って年齢・性別による負担額の違いはありません。

月々4694円で４０００万円を保証できる保険商品は
他にはなかなかありません。

そして、
非常に手厚い保障であることは
間違いないありません。

ちなみに、
住宅を購入するタイミングの30代半ばで3大疾病保障保険に加入した場合、
所定のがんと診断された時に貰える保険金を1000万円だとすると、
保険料は30代男性で月額8000～1万2000円程度となります。

1000万円分の生命保険では、このケースの場合、3000円程度となるため、
実質的な3大疾病の保障に対する保険料は5000～9000円程度となります。

団信の特約と比較した場合、保険料に対して保障額は大きく違ってきます。
年齢が上がればお得度はさらに上がってしまいます。

3大疾病保障保険は、一般的に3つの疾病に加えて死亡保障もカバーされるので、
生命保険としての側面もあるのです。

なお、
特約のシミュレーションで示した4000万円の保障は
ローンの返済開始時点の額ですので、
一定の保障が満期まで続く3大疾病保障保険に比べ、

団信はローンの返済が進めばローン残債も減ってきますので、
保障額がそれに伴って減少します。

つまり長く続けれほど、保障額が減ってくるのです。

団信の3大疾病特約が充実した内容であり、
保障内容に対して保険料が低いことは間違いないのですが、
近年の医学でがん等の病気にそこまで手厚い保障が必要なのか？
という考えも耳にします。

しかし、そもそも保険とはそういう商品なのです。
万が一に備える事が、保険の役割なので、
発生の確率や治療費、収入減少の影響などのデータを見れば、
必要と言うしかありません。

がんの発生確率は、
30歳男性ならば10年後に0.5％、30歳女性なら1％、
40歳になるとそれぞれ10年後には男性2%、女性4％です。

若いうちに発症する確率は決して高くは無いですが、
無視できるほど低くもありません。
この水準であれば備えておきたいリスクの1つです。

貯金がある人は数千万円も保障される特約に加入する必要はないのか？
治療費が捻出できれば、高い保証料を支払わなくても大丈夫という
考えも無きにしも非ずです。

しかし、ここに大きな思い違いがあるのです。

がんのリスクは治療費ではなく、
発症するタイミングなのです。
働き盛りに発症して働けなくなり
収入が大幅に減ってしまう事がリスクなのです。

がんは基本的に高齢の方がかかる病気であるが、
高齢期であればすでに働いていない可能性が高いケースが想定され、
治療費はかかっても収入は減らない。

つまり、
金銭的ダメージは治療費にとどめる事が出来る。

しかし働き盛りの時期にがんになると、
治療費に加えて収入減少のダメージの方が深刻になってきます。

「がん患者の就労と家計に関する実態調査 2010」によれば、
がんにかかった人の中で収入が減った人は67％となっているそうです。

平均的な年収の減少率は36％というデータがあり、
かなり深刻な数字です。
収入が3割強も減少すれば多くの家庭で
家計を圧迫する事は必至ではないでしょうか？

これが短期間で済めばいいですが、
長期にわたれば家計はが破綻するかもしれません。
収入減少の負担は治療費よりもよっぽど大きいのです。

住宅ローンを検討する際は可能な限り
負担を減らそうと考えているケースも多いため、
返済額が増える特約は検討しない人も多いでしょう。

しかし、生命保険でここまで手厚い保証は
現実ないのが現実なのは解って頂けたと思うので、
是非、前向きに検討されては如何かと思います。